ゲートウェイ理論の誤りが”再び”暴かれた

投稿日時 2010-09-22 | カテゴリ: Marijuana Policy Project

ゲートウェイ理論の誤りが”再び”暴かれた
マイク ミノ(Mike Meno) 2010年9月7日

何十年にもわたり大麻禁止論者は、大麻が必然的にヘロインやコカインなどのハードドラッグの使用につながる「ゲートウェイドラッグ」であると主張してきた。今までになされたゲートウェイ理論に関する全ての客観的研究において、全くのでたらめであると結論付けられてきたのにもかかわらずだ。

先週ニューハンプシャー大学の研究者が、ゲートウェイ理論の信憑性を失わせる研究結果をまた一つ発表した。フロリダ州の公立学校の生徒1200人以上から得られた調査データに基づく研究結果によると、個人がハードドラッグの使用に至る可能性は、大麻の使用経験の有無よりも、社会的および環境的要因と強い関連があった。

研究リーダーのニューハンプシャー大学社会学准教授カレン ヴァン ガンディ博士(Dr. Karen Van Gundy)は、「子供が大麻を吸わないようにすれば、後の薬物問題を防ぐことが出来るという考え方があるようだ。しかし、大麻喫煙者が他の非合法ドラッグの使用に至るかどうかは、ストレスに晒されたり失業したりといった社会的要因とより強い関連があり、8年生でジョイント(訳注:大麻タバコ)を吸ったかどうかはそれほど関連がない。」とCBSニュースに対して語った。

今回の調査結果は、同じテーマについて過去になされた他の全ての研究結果の事実上の繰り返しである。たとえば2008年には、ランド研究所(訳注:シンクタンク)が、「数多くの研究にもかかわらず、ゲートウェイ理論にはそれ自体を支持する証拠がほとんどない。」との結果を見出している。同様に連邦政府医学研究所も、ドラッグ政策を司る部署(訳注:ホワイトハウス全米麻薬撲滅対策室)から依頼された報告書の中で、「大麻が特有の生理学的作用に基づき (他のドラッグへの)踏み石としての役割を果たす証拠はない。」と断言している。

先週発表されたニュースによると、ニューハンプシャー大学の研究者たちは、彼らの研究結果を踏まえ、薬物政策立案当局に対し、現在の罰則の見直しを求めた。「青年期に職に就いているということは、大麻のゲートウェイを”閉じる”ことにより彼らを保護することになる。そのため、若者の大麻使用に対し過度の刑罰を課すことは、後の雇用機会を奪い、より深刻な問題引き起こすと考えられる。」とヴァン ガンディは述べている。(訳注:大麻使用自体よりも大麻使用に対する刑罰に起因する失業の方が、後の薬物問題につながる可能性が高いということ。)

言うまでもなく、今回の研究結果が大麻禁止論者の主張に大きな影響を与えるとは期待できない。それには大麻禁止論者が現実を認めなければならないわけだから。
しかし、今回の研究がロサンゼルスタイムズ、ビジネスウィーク、CBSニュースといった主要な報道機関によって報じられたことは勇気付けられることだ。これで次回、不正直な大麻禁止論者が、紙上で、あるいは放送中に、大麻がゲートウェイドラッグであると言おうとしたら、有能なレポーターやキャスターが、ゲートウェイ理論を支持する科学的証拠は無いと指摘することが出来るだろう。これは希望的観測かもしれないが・・・。

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Source: MPP Blog
Researchers Debunk the Gateway Theory … Again
by Mike Meno
September 7, 2010

翻訳 by とら





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