想像上の”ゲートウェイ”理論は短命に終わった：環境的因子に左右されるとの研究結果
2010年9月16日　米国　ニューハンプシャー州　ダーハム



ニューハンプシャー州ダーハム：今月「保健的・社会的行動ジャーナル」に発表された調査データによると、大麻使用ではなく、年齢と失業が、いわゆる”ハードドラッグ”を使用する個人の意思決定に結びつく可能性が最も高いことがわかった。

ニューハンプシャー大学の研究者らは、1990年代にフロリダ州南部の公立学校に在籍していた若年の成人約1300人のドラッグ使用パターンを追跡調査した。研究者らは、在籍名簿の6年生または7年生に記載されていた対象者に対し、10代後半または20代前半に至るまで追跡調査を行った。

研究者らは、対象者のハードドラッグ使用に結びつく可能性が最も高い因子は、年齢、ストレス、高校卒業後に雇用されているか否かであると報告している。

「10代の頃に大麻を使用したかどうかは、ほとんど関係ない。」と研究リーダーのカレン ヴァン ガンディ(Karen Van Gundy)はWeb MD(訳注：医師向けの医療情報サイト）に対して語った。

また、ヴァン ガンディは「青少年の大麻使用のような行為を過度に法で処罰することにより、後の教育や雇用の機会を妨げ、ひいてはドラッグ使用を増やすことにつながる。」と述べ、大麻使用者を法で処罰することは、意図せずとも個人をより深刻な違法ドラッグ使用へと向かわせることになると示唆した。

2006年に行われたピッツバーグ大学の研究者による研究でも、対象者の大麻使用単独ではなく、環境的因子と対象者の”逸脱的な傾向”の2つが、最もよく後年の薬物乱用を予測する指標であると報告している。

今回の研究に対し、NORML副理事ポール アーメンターノ(Paul Armentano)は、「大麻には、大麻使用者がいわゆるハードドラッグの使用に至る可能性を高めるような薬理学的特性がないということは明白だ。また一方で、大麻を禁じる社会の状況が、大麻使用者が他の非合法ドラッグの密売人に接触する機会を必然的に与え、(大麻使用者がハードドラッグの使用に至る可能性を高める)役割を果たし得ることも明白だ。この現象は、大麻を成人の合法的な嗜好品として管理規制することに賛成する主張を後押しするものだ。」とコメントしている。

より詳しい情報についてはNORML副理事ポール アーメンターノまでpaul@norml.orgからご連絡ください。研究の全文は保健的・社会的行動ジャーナル9月号の「『ゲートウェイ仮説』についての生涯の見通し」からご参照ください。

Source: NORML NEWS
Supposed 'Gateway' Theory Short-Lived, Influenced By Environmental Factors, Study Says
September 16, 2010 - Durham, NH, USA

翻訳 by とら

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