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新聞 : 投稿者 : 白坂@THC主宰 投稿日時: 2010-11-23

東京新聞が21日付で報じたProp19の記事、とても素晴らしいですね。偏見を排して両論を紹介し、事実と現実を的確に伝えるジャーナリズムの精神を強く感じました。

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新聞 : 投稿者 : 白坂@THC主宰 投稿日時: 2008-04-14

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「マリファナはコーヒーより安全」というアメリカの民族薬理学者 アンドリュー・ワイル

毎日新聞 1979年(昭和54年)6月4日 1面「ひと」欄


 ハーバード大学、同医科大学院をストレートに卒業した医学博士というこの人の肩書は、日本の東大医学部出にもまして、金と地位への最も確実なキップを手に入れたようなものだが、それに安住するようなケチな男ではなく、全米にさきがけてマリファナの科学的人体実験を政府と大学を説き伏せて敢行したのが11年前の学生時代。

 この結果「マリファナは酒、タバコはもとより、コーヒーよりなお安全な向精神薬である」という確信は今日まで変わっていない。72年、30歳でこの人が出した『ザ・ナチュラル・マインド』(邦訳、東京・草思社)はマリファナ啓発書の古典となった。

 「マリファナが身体に悪いとすれば、吸い過ぎると呼吸器がヒリヒリすることぐらい」。脳細胞や染色体を損傷するなどの主張には「臨床的な根拠がない」し、日本の厚生省の『大麻』というパンフレット(76年版)にはマリファナによる外国の「死亡例」が索引されているが、「そんなの、きいたことがない」。

 男気も十分で、文通で知り合った日本の美術家の京都地裁のマリファナ裁判に5日、弁護側証人として出廷する。7日夜には東京の日仏会館の「大麻の有害性をめぐる学術論会」に日本の専門家とともに出席する。

 「全人口の三分の一がマリファナ経験者、一割が常用者」とこの人がいうアメリカでは、タバコ一箱分ぐらいのマリファナ単純所持は交通違反並みの軽い罰金刑にし、前科にしないという「非犯罪化」が11州で実施され、うちアラスカ州ではマリファナの自家栽培は合法化されている。「全米的な非犯罪化はあと5年かな」―つまり60年代のマリファナ世代が社会を牛耳るころだ。

 マリファナの最も賢明な規制法は「放っておくこと」だが、商品化を許す合法化は反対。向精神薬は創造的な意識高揚の手段として節度をもってたしなむべし、とけじめは厳しい。専門家の「倫理」から、酒からヘロインまで自分で試したが「身体にも社会にも最悪のドラッグは酒だ」。菜食主義者でヨガをよくし「ヨガによる意識高揚はマリファナなきマリファナ経験者さ」。 (関 元)

【補足】
アンドリュー・ワイル氏について:

 ワイル氏は、薬用植物、心身相関、統合医学における第一人者。
 現在はアリゾナ大学健康科学センターの教授であり、統合医学・代替医療(CAM)の権威として高名。今なお世界中で活躍している。ベストセラーとなったものも含め多数の著書をもつ。
 文中に紹介されている著書は、『ナチュラル・マインド ドラッグと意識に対する新しい見方』アンドルー・ワイル著 名谷一郎訳 草思社 1977年発行。
(特に著書など検索される際には、「アンドリュー」でなく「アンドルー」としないと見つからない可能性があります。)

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新聞 : 投稿者 : 白坂@THC主宰 投稿日時: 2008-04-14

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論戦 マリファナ賛否

毎日新聞 1979年(昭和54年)6月8日 22面


 「マリファナはコーヒーより安全」と唱えるアメリカの薬理学者、アンドリュー・ワイル博士が、大麻取締法違反事件の裁判の証人として出廷するため来日したのを機会に、薬理学者、法学者らが大麻解禁の賛否をたたかわせる「大麻の有害性をめぐる学術討論会」が7日夕、東京千代田区の日仏会館で開かれた。

 安全論のパネラーはワイル博士のほか小林司=上智大教授(精神薬理学)、有害論は植木昭和=九大教授(薬理学)。また渥美東洋=中央大法学部教授(刑法)がわが国の取り締まり法規について、関 元=毎日新聞編集委員がアメリカのマリファナ対策の実情について報告した。

 この討論会は、マリファナの“市民権獲得”を主張する側が主催したものだが、日本で、マリファナについて賛否双方の専門学者らによる公開討論が行われたのは初めてという。

 ワイル博士は「酒やタバコと比べマリファナが有害とはいえない。アメリカの政府機関も膨大な金を投じてマリファナのアラ探しをしたが、その報告書には“人を刑務所に送れるほど悪い”とは書かれていない」と述べた。小林教授も、アメリカの文献をもとに無害説を展開。一方、植木教授は「ネズミを使った実験によると、攻撃的になるものや、うつ病のような状態になるものがある。またカタレプシー(一定の動作をしたまま動かなくなること)を起こしやすい。害は徹底的に研究すべきだ」と反論した。

【補足】
アンドリュー・ワイル氏について:

 ワイル氏は、薬用植物、心身相関、統合医学における第一人者。
 現在はアリゾナ大学健康科学センターの教授であり、統合医学・代替医療(CAM)の権威として高名。今なお世界中で活躍している。ベストセラーとなったものも含め多数の著書をもつ。
 文中に紹介されている著書は、『ナチュラル・マインド ドラッグと意識に対する新しい見方』アンドルー・ワイル著 名谷一郎訳 草思社 1977年発行。
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新聞 : 投稿者 : 白坂@THC主宰 投稿日時: 2007-11-12

昨日、幼稚で薄気味の悪い没論理の御用新聞産経の社説とコラムに書かれた小学校低学年レベルの作文を引用したが、現在の言論状況は下記に引用する毎日の記事が書かれた1977年当時よりも閉塞的ではないだろうか。当時に比べると大麻そのものの医学的有用性が明らかになり、嗜好用途での利用にもアルコールやタバコほど害がないことが証明され、大麻取締法を日本に強いた米国を含め、多くの国では大麻の規制緩和が進んでいるにも拘わらず、日本の言論状況は世界的な流れに反し、権力に迎合的であるようだ。現在、大麻に関連した新聞記事で、取り締まりの在り方に疑問を呈するものは見当たらないように思われる。
以下、1977(昭和52)年9月14日付の毎日新聞に掲載された記事である。


 新聞記事のコピーはこちら >>

たかが大麻で目クジラ立てて…

毎日新聞 1977年(昭和52年)9月14日 5面「記者の目」

関 元(編集委員)

重罪扱い 厳しい日本
全米委員会の報告(「マリファナ―誤解のしるし」)―習慣性・禁断症状なし、犯罪誘発の危険少ない―大統領も刑罰緩和を呼掛け

 マリファナ(大麻)で挙げられた井上陽水は警察にとって金星か、マスコミにとって堕ちた天使か、ファンにとって殉教者か。彼がそれらのいずれにもならぬことを願いたい。いまどき有名スターがマリファナで捕まって全国的なスキャンダルになるのは世界広しといえども日本ぐらいのものだ。たかがマリファナぐらいで目くじら立てて、その犯人を刑務所にやるような法律は早く改めたほうがいい。


 陽水は「自分は酒が飲めないので、くつろぐためにマリファナを吸った」と自供したそうだ。それが、わが毎日新聞を含め日本のマスコミでは極悪犯人扱いである。マリファナはそんなに悪いものか。陶酔感を求めて酒の代わりにヘロインや覚せい剤を乱用すればたちまち身体的依存(習慣性)にとりつかれ、すさまじい禁断症状を呈し、犯罪を誘発し、やがては廃人になったり死んだりして本人にも社会にも不幸をもたらすから、乱用はいけませんというのは常識である。だがマリファナは身体的依存をともなわず、それがもたらす陶酔感も悪影響もともにマイルド(おだやか)だというのが世界的な常識になりつつある。全体主義国はいざ知らず、この常識が政府とマスコミによって真っ向から否定されているのが日本だ。


 マリファナに関し、今までに行われたおそらく最も包括的な調査研究はマリファナおよび薬物乱用に関する全米委員会(委員長・シェーファー元ペンシルベニア州知事)が1972年に出した報告である。米大統領と議会によって設置されたこの委員会はスタッフ70人、委託研究者に医師、心理学者、法律家ら80人を使い、米国民を対象にマリファナに多角的なメスを入れた。その要点は次のようなものである。

 一、マリファナの酔い心地(マリファナは、その花や葉を刻んで普通は紙でシガレットのように巻き、火をつけて煙を吸い込む)=少ない摂取量なら、まず愉快になり、うっとりして屈託を忘れてくつろぎ、さわる、見る、においをかぐ、味わう、音を聴くなどの感覚が鋭くなり、空腹感を覚える。吸い過ぎるとひとや物がゆがんで見え、感覚的、精神的幻覚が起こる。しかしマリファナが原因の精神異常のケースはほとんどない。

 一、短期的影響=相当多量のマリファナを一日一回ないし数回与えて21日間、人体実験をしたところでは、身体機能、運動機能、個人的、社会的態度、作業状態に有害な効果はみられなかった。被験者は一様に体重が増えた。身体的依存や禁断症状の証拠は認められなかった。耐性は脈搏など身体機能、時間推定、射撃など知覚運動機能に関しては現れたが、酩酊に関しては現れなかった。

 一、長期的影響=適度の吸い方なら器官損傷はなかろうが、情緒不安定な人間は生活態度に影響を受けるかもしれない。大量に吸い続ければ心理的依存が強まり、生活態度に変化を生じ、また肺機能減退など器官損傷の可能性がある。

 報告はこの他、マリファナが生命とりになる、各種犯罪を誘発する、性的退廃をもたらす、生殖機能を阻害する、ヘロインなど一層危険な麻薬乱用に至る、などの俗説を根拠なしと否定し、結局政府に対し「マリファナを法律上、麻薬扱いしない。個人的にマリファナを所持し、吸っても罪にしない。ただし売るためにマリファナを栽培、所持した場合は従来通り犯罪とする」ことを勧告した。

 この結果、米国ではオレゴンやカリフォルニア州は、すでにマリファナ使用に対する実刑を廃止し、カーター大統領もことし8月2日の麻薬教書で、5年前のこの報告の「基本的な勧告を実施すべき時である」として、(1)一オンス以下のマリファナ所持には実刑を廃止して罰金刑のみとする (2)しかしこれらは合法化ではなく密売は引続き犯罪扱いする―よう連邦法を改正することを議会に求めた。

先入観に立脚 日本の取締り

 これに対し、井上陽水を捕えた警視庁の河越保安二課長は「マリファナを常用すると慢性中毒になって早発性痴呆症になる」と信じている。また厚生省麻薬課が去年出したパンフレット『大麻』には「マリファナを吸えば狂乱し、挑発的、暴力的となる…急性中毒による死亡報告がある…慢性中毒の症状としては多彩なる精神異常発現作用、長期常用による人格水準の低下がある」と書いてある。このパンフレットは全米委員会の報告の趣旨はほとんど無視し、日本内外のマリファナに関する極端に否定的な報告例を断片的に集めたに過ぎない。全米委員会報告が短期的な人体実験および2年から17年に及ぶマリファナ常用者観察例に基づいているのに反し、厚生省は人体実験をしたことが全然ない。

 従って日本のマリファナ取締りは科学的というよりタブーめいた先入観に立脚しているが、河越課長は「マリファナはひと握りの隠れた愛好家が吸っている程度で、覚せい剤犯と違って彼らは他の犯罪に走らず、社会に迷惑をかけてもおらず、暴力団の資金源になってもいない」とみて、日本の大麻取締法が所持に5年以下、密売に7年以下の懲役刑を定めながら罰金規定を欠いているのは「意外と重いねえ」と感じている。

 しかし取締りの「主管」を自認する厚生省麻薬課の山田課長は「わが国のマリファナ事犯は増えており(昨年で900人を送検)アメリカがマリファナに甘いのはヘロイン取締りに追われてマリファナにはもうお手上げの状態だから」と主張する。確かにカーター教書によれば全米人口2億人中、マリファナ経験者は4千5百万人で彼らを刑務所に送るのは不可能である。そのうち常用者は千百万人にのぼる。ではその千百万人は日本の当局のいうように、やがて「早発性痴呆症」や「人格水準の低下」を来すのだろうか?

大麻取締法は米の押付けだ

 井上陽水は「アメリカでマリファナの味を覚えた」と自供したそうだが、マリファナを吸うことも、それに対するタブー意識も、第二次世界大戦後アメリカから日本へ直輸入されたものである。大麻取締法がまさにその象徴だ。これは米占領軍が日本に強制したポツダム政令をそのまま法律化して今日まで続けてきたものだ

 敗戦まで日本でマリファナには何の規制もなかったが、全国に野生し、また栽培されてきた大麻、つまりマリファナを日本人は麻酔剤や下剤に古くから利用し、日本薬局方にも「印度大麻草エキス」は鎮静、催眠剤として収められていた。日本産のマリファナは陶酔物質THC(テトラハイドロカナビノール)含有量が少ないといわれているが、その国産マリファナを日本人が古くから快楽のために使っていた可能性は否定できない。それにだれも目くじらを立てなかっただけの話だ。それは現代において、バナナの皮を乾かして火をつけて吸うとあやしい気分になるからといってバナナを禁制品にしろとだれもいわないのと、多分似たようなことだったろう。


 さて、なぜアメリカ人はマリファナを目のカタキにし出したか。「マリファナ」とは中南米に発生したスペイン語だ。これはアラビア語では「ハシシ」といい、それが英、伊、仏、西各国語で「暗殺者」を意味する「アサシン」などの語源となったように、キリスト教世界には昔、十字軍がマリファナを使うアラブのゲリラ戦術にひどい目にあわされた歴史的背景がある。そしてアメリカの中西部にはマリファナが大量に野生し、農民から「ロコ・ウィード(気違い草)」と呼ばれていたが、これを吸う習慣が持ち込まれたのは、全米委員会報告によれば、今世紀はじめごろ、メキシコ移民とジャマイカ移民によってであった。禁酒法を実施(1920~33年)させたアメリカ人の清教徒的ヒステリーがビール好きのドイツ人やウイスキー好きのアイルランド人ら新移民への嫌悪感と結びついていたように、米国民は後の新移民への嫌悪の象徴としてマリファナをやり玉にあげ、1937年、連邦法によって禁止した。

 ではなぜアメリカ人はいまや多分、世界一のマリファナ愛好者となったか? それが反体制のシンボルとなったからだ。1950年代にめい想とジャズにふけったいわゆるビート派がマリファナ公然化の先頭に立った。十年後、ベトナム戦争が激化し、アメリカの若者は戦争を憎み、管理社会をきらい、親どもの偽善と物質主義とカクテル・パーティーのわい雑さをさげすみ、繁栄と死の影の下で対抗文化をはびこらせ、その象徴にマリファナをすえた。

 60年代のアメリカの若者の旗手ボブ・ディランは歌った。「車に乗っては石ぶつけられ、ギターひいては石ぶつけられ、イエス、だがオレはそんなに寂しくないぜ、みんな石ぶつけられなきゃならないぜ」―「石ぶつけられる」にはアメリカの俗語で「麻薬(主にマリファナ)をやる」の意味がある。だからこの歌は、俗物どもに迫害されても、仲間同士でマリファナに酔って対抗しようという反俗宣言だった。アメリカの大人がマリファナを毛ぎらいするほど、その息子と娘たちはわざといやがらせに吸いまくった。そのころのニューヨーク・タイムスにある学生はこう語った。「中毒しないし、酒より安いし、酔い心地もいい。酒に酔えば自分をコントロールできなくなるが、マリファナに酔ってもコントロールを保てる。二日酔いにもならない」

いま米国では 大人も堂々と

 アメリカの若者は大人にマリファナ戦争を仕掛けて勝った。マリファナはアメリカでもはや若者の独占物ではもちろんない。いまのアメリカで、きちんとした、だがちょっとさばけた大人のパーティーで女主人は客にこうたずねる。「お飲みになる?それとも、お吸いになる?」―もちろん、酒かマリファナかを、だ。

 マリファナをめぐってアメリカはずい分大騒ぎしたあげく、やっと個人使用への実刑撤廃という大統領提案にこぎつけた。その理由をカーター氏は「個人が薬を所持していることに対する罰則は、その個人がその薬を使ってこうむる損害を上回ってはならない」といっている。要するにたかがマリファナを吸ったぐらいで刑務所に送ってはならない、ということだ。

 日本の当局がこのカーターさんの言葉をよくかみしめて、大麻法を同様に改正しても、対米追随にはならない。なぜならそもそもマリファナに対する過剰反応こそ、敗戦によるアメリカの押しつけだったのだから。

約30年も前の時点でこのような論説が毎日新聞に出ていたことを思うと、大麻についてのマスコミの報道は、寧ろ後退してしまっているのではないだろうか。大麻について論じることはタブー視されている感がある。
過日、「大麻密輸の冤罪」の裕美さんの事件について取材を求め、毎日新聞東京社会部の記者と電話で話したが、この記事を書いた関記者をご存知なかった。関元記者は今もお元気なのだろうか。現在の閉塞した大麻を巡る言論についてどう思われているか、聞いてみたい思いがする。

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新聞 : 投稿者 : 白坂@THC主宰 投稿日時: 2006-08-30

毎日新聞2006年8月30日

大麻草:環境にやさしい植物資源(その2止)
殻取ったナッツで、豆腐やコロッケ

前田耕一さん

麻の実を使った豆腐、コロッケ、マリネなど6種類のコース料理。化粧品付きで1800円=「麻」で
 
▲▼油は化粧品
ゴマよりやや大きめの麻の実は七味唐辛子の一味として知られている程度だが、実は意外にいろいろな料理に使える。

麻の実を使ったカレーやパンなどを扱う店が少しずつ出てきたが、早い時期から注目してきたのが麻の実料理の専門レストラン「麻」=東京都世田谷区北沢2、本社電話03・5738・1423=だ。8年前に開店し、創業者の前田耕一社長は麻の実の粉末や油、化粧品なども開発した。前田さんは、当初は雑穀の一つとしての興味に過ぎなかったが、料理を作って、出すうちに栄養価が高いことも分かり、レパートリーを広げていった。

前田さんは「殻つきのままでいっても食べられるが、料理で一番使いやすいのは、殻を取ったナッツだ」と体験から話す。麻のナッツは白いゴマのような形で、味はクルミに似ている。ナッツを使った豆腐やコロッケは店のメニューでも好評だ。ごはんやサラダにふりかけたり、パンやケーキに混ぜて焼いてもよい。油はマヨネーズやドレッシングにも使える。

実を搾った油は化粧品にもなる。無色透明で使用感はサラッとしている。皮膚への浸透力と保湿力にすぐれているのが特色だという。

「麻」で扱う麻の実は中国の生産者と契約栽培したオーガニックの麻。前田さんは「栽培規制があって難しいが、三宅島や伊豆大島などで栽培すれば、町おこしになるはずだ」と普及に期待する。

▲▼ビールや車の燃料にも
麻の実を使った地ビールもある。新潟麦酒(新潟市、電話0256・70・2200)が作ったのが「麻物語」(税込みで1本294円)。2次発酵の段階で麻の実を加え、ビール瓶の中で発酵させる独特の製法で作る。フルーティーな味やまろやかさが特徴だ。

ナタネやヒマワリの種子の油がディーゼル車の燃料になるように、麻の実の油も燃料になる。軽油に比べて、硫黄酸化物の発生量が少ないなど利点は大きい。しかも、麻の場合、茎をアルコール発酵させれば、エタノールというバイオ燃料もできる。米国やブラジルではトウモロコシやサトウキビを発酵させてできたエタノールをガソリンに混ぜて走る車が増えている。

麻のビールを開発した宇佐美健・新潟麦酒社長は4年前、麻のヘンプオイルを燃料にしてキャンピングカー(ディーゼル車)で日本を一周する先駆的な試みに取り組んだ。宇佐美さんは「世界的には植物由来のバイオ燃料が見直されている。いずれ麻も仲間入りするのでは」と予測する。

◇不足しがちなミネラル豊富
麻の実はたんぱく質に富むだけでなく、鉄分、亜鉛、マグネシウムなどミネラルも豊富だ。どれも現代人に不足しがちなミネラルだ。

心臓患など生活習慣病の予防になるα(アルファ)-リノレン酸も多く含まれる。α-リノレン酸は人の体内で健康効果の高い油として知られるDHA(ドコサヘキサエン酸)に変わる。現代人はナタネ油や紅花油などに多いリノール酸の取り過ぎが指摘されているが、麻の実の油はリノール酸とα-リノレン酸の比率が3対1とバランスがよい。

毎日新聞 2006年8月30日 東京朝刊

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新聞 : 投稿者 : 白坂@THC主宰 投稿日時: 2006-08-30

毎日新聞2006年8月30日 東京朝刊

大麻草:環境にやさしい植物資源(その1)
◇見直される 環境にやさしい 大麻草

環境にやさしい植物資源として、大麻草(英語名・ヘンプ)が見直されている。戦前までは縄やひも、衣服などに利用されていたが、戦後、化学繊維の普及で廃れた。しかし、ここ数年、麻の実の料理、衣類、化粧品、車の燃料、住宅建材など多くの用途に使われるようになってきた。環境教育の教材としても活躍している。【小島正美】

▲▼用途いろいろ
大麻草の国内最大の産地は栃木県。現在、鹿沼地方の24農家が全国の収穫量の9割以上を作っている。栽培には都道府県知事の許可が必要で、赤羽根正美さん(73)=栃木県鹿沼市=は親の代から栽培している一人だ。大麻草は春に種をまくと、8月の収穫期には3メートルにも伸びる。刈り取った麻はいったん熱湯に浸した後、3日間ほど干す。さらに発酵させて、皮をはぎ取り、この皮を薄い繊維にして出荷する。赤羽根さんによると、かつて、助産師はへその緒を切るときに麻糸を使い、麻の肌着を赤ちゃんに着せたという。

マリフアナなどの原料になるため、大麻取締法で栽培が規制されたうえ、化学繊維の普及もあって、戦後は栽培農家が激減。約20年前、栃木県農業試験場が幻覚成分をほとんど含まない新品種「とちぎしろ」を開発、生き残った。国産の麻は主に神社の鈴縄、弓の弦、力士の化粧回しなど日本の文化や伝統行事に使われているが、赤羽根さんは「後継者がいない。途切れてしまうのが心配」と話す。

麻はやせた土地でも3~4カ月で成長し、害虫にも強いことから、植物資源として見直す動きが世界的に出てきた。麻の魅力を満載した「ヘンプ読本」(築地書館)を著した赤星栄志さん(東京都)によると、麻の実は食料や化粧品、オイルは車の燃料、茎や葉は壁や床の材料、車の内装材、家畜の飼料、紙や医薬品の原料など数多くの分野で使われているという。

赤星さんは「石油はいずれ枯渇する。麻なら日本のどこでも栽培できる。市民がもっと簡単に栽培できるよう行政が知恵を絞るべきだ」と話す。

ヘンプでできたジャケットやシャツなど。夏に着るとさわやかだ=川崎市宮前区土橋のうさとジャパン直営店で、小島正美写す

▲▼肌に合う素材
一般に麻の服やシーツとして流通しているのは、亜麻(あま)(リネンともいう)や苧麻(ちょま)(ラミー)のことで、大麻ではない。

欧米で活躍した服飾デザイナーのさとううさぶろうさん(タイ在住)はヘンプにこだわった衣類を作り続けている。人の肌に合った本物の素材を世界中に求めた結果、タイのヘンプにたどりついた。さとうさんの指導で、現在、村の人たちは草木染の麻で手織り衣類を作っている。

さとうさんの手がけた衣類などを輸入・販売する「うさとジャパン」(京都市、電話075・213・4517)はワンピースやジャケット、Tシャツなどを扱う。値段は、亜麻を使った製品に比べても約8000~2万円とけっして高くない。中村宜睦・代表取締役は「ヘンプは肌に抵抗感がなく、自然なやさしさが感じられる」と川崎市の直営店や全国約250カ所で展示販売を行っている。

▲▼教材でも活用
城下町として知られる愛知県犬山市では、環境緑化研究会を主宰する岡村智恵さん(46)が中心になって、小学4~6年生を対象に麻のワークショップを始めた。麻の糸を使ったアクセサリーの制作、麻の実を使った料理、麻の紙すきなどさまざまな活用法を学ぶ。

岡村さんは「麻は外来種のケナフと違い、在来の植物。持続可能な資源として、日本のエネルギー問題を考える上でもよい教材になる」と話す。麻のワークショップに助成金を出す石田芳弘市長は「伝統的な木曽川の鵜(う)飼いの鵜匠も麻の装束で身を包む。犬山から麻の情報を発信していきたい」と麻の見直しに意欲的だ。

■  ■  ■

ヘンプに関する問い合わせは「ヘンプ製品普及協会」(電話03・3681・6861)。

毎日新聞 2006年8月30日 東京朝刊

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